高齢者のリスク許容度
一般には、高齢者は若者に比較してリスク許容度を下げるべきと言われています。 株式などのリスク資産と現金などの無リスク資産の割合をどうするかについては、昔から以下の数式を用いると良いと言われてきました。
リスク資産の割合 = 100 - 年齢
上式によれば、年齢が60歳であればリスク資産の割合は40%に、年齢が70歳であればリスク資産の割合は30%と求められます。
最近では、長寿化が進んだこともあって上式を少し修正した下式もよく使われているようです。
リスク資産の割合 = 120 - 年齢
これだと、年齢が60歳であればリスク資産の割合は60%、年齢が70歳であればリスク資産の割合は50%になります。染太郎はなんとなくですけどこの辺が妥当なところと考えています。
しかし、山崎元・水瀬ケンイチ氏の著書「全面改訂 第3版 ほったらかし投資術」には、『高齢者であっても「案外大きなリスクを取ることができる場合」が多いので「運用資金全額をリスク資産に回してもよいのではないか？」という想定について、一度は考えを巡らせてみましょう。』と書かれています。
また、山崎元氏は、著作「経済評論家の父から息子への手紙」において、若いころは『運用資金の全額を「全世界株式のインデックスファンド」に投資していい。』と書いています。さらに月日が経って投資が進み、金融資産の額が大きくなった時でも、『金融資産の額がそもそも大きいということは、それだけ経済的な余裕が大きくなっているということだ。やはり「運用資金」を全額「全世界株式のインデックスファンド」で持っていて問題ない場合が多いはずだ。』と書いています。すなわち、年齢が上がるに連れてリスク資産を減らすという方法には否定的な考え方をしています。
確かに、リスク資産といっても、個別株とかではなくてオルカン一択で持つことが前提であれば、一般に言われているほど高齢者だからといってリスク資産の比率を下げる必要はないのかもしれません。リスク資産の割合については、将来に向けてじっくりと考えていきたいです。